芹工務店社長のお気楽日記!?

「新エネルギー」と言う言葉は日本独自の分類で「再生可能エネルギーのうち普及のために支援が必要なもの」だそうです。
で、今度は「再生可能エネルギー」とは何ぞや？
石油のように使えば減ってゆくエネルギーではなく、太陽光や風のように使っても減らないものや、木材やとうもろこしのように再生産できるエネルギーのことだそうです。
「再生可能エネルギー」は「自然エネルギー」と大体同じ意味で使うようですが、私はチョット疑問があります。
「新エネルギー」はダムのような大規模水力発電は含まないそうです。
「新エネルギー」と言う言葉の定義などは無意味なような気がします。
単に国としての補助を出しか出さないかの区分けに使われるだけのようです。
さて、チョット疑問がある「再生可能エネルギー」ですが、これも私はズイブンと手前勝手な分類だと思います。
そもそも、私の考えでは、エネルギーの分類は、まず、ＣＯ2を排出するかしないかで分けることが第一だと考えるのです。
その分け方で言えば、太陽光、太陽熱、風力、潮力、水力などが「非燃焼系」の「自然エネルギー」で石油、ガス、バイオマスは全部「燃焼エネルギー」でＣＯ2を排出するものと分類するべきです。
木材やとうもろこしは生産、育成時にはＣＯ2を吸収するからイーブンだなんて言い訳はとても通用しないと思いますよ。
それはさておき、「再生可能エネルギー」が全エネルギーに締める割合は日本の場合、たったの2.2％です。大規模水力発電をくわえても6.4％です。
麻生首相は「2020年までに再生可能エネルギーの比率を20％にする」と言ったそうですが、ドイツではすでに14.2％で2020年には25～30％を目標にしています。
オバマさんも2025年には25％にするそうです。
日本は、かつて太陽光発電では世界一だったときもあるのに現在では６位だそうです。

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新居で生活が始まると、色々なニオイの発生源が室内に持込まれますし、人体そのものからも各種のニオイが発生します。
しかし、住宅が生活の器である以上、避けられないことです。
また、建材から発生するニオイもあります。
ニオイに対する嫌悪感は個人差が大きいため、同じ程度のニオイでもクレームになる場合も、ならない場合も有ります。
特にニオイを気にするお施主様のためには、以下のような３つの対策が考えられます。
① ニオイを発生させない。
ａ．発生源を屋内に入れない。
　　　有害物質を発生させる建材・家具などを使わない、持込まない。
　　　灯油ストーブ系暖房器具を使わない。
　　　室内でタバコを吸わない。
ｂ．発生源を遮断する。
　　　生ゴミの発生源を隔離・密閉する。
　　　下水などの「におい返し」を完全にする。
　　　排水管をこまめに掃除する。
（脂分は放置すると変化してニオイます。こまめに洗い流しましょう。）
② ニオイを閉じ込める。
　　　悪臭物質を吸着・分解する。
　　　　　ＶＯＣ（揮発性有機化合物）や悪臭物質を吸着・脱臭させ、調湿効果のある建材を使う。
③ ニオイを追い出す。
　　　汚れた空気と新鮮な空気を入れ替える。
　　　　　風の通り道を計算した開口部の設置。
　　　　　計画換気システムの採用。
　　　　　屋外空気の汚染度が高い場合は吸気口に空気清浄化フィルターをつける。

しかし、ニオイとは微妙なもので、ニオイの量や、条件によって、ズイブンと感じ方が違ってきます。
たとえば、香水の成分には悪臭物質のラウリルアルデヒドや硫化水素などが使われています。
硫化水素の場合は希釈していくと「白い花の香り」っぽくなります。

ＶＯＣ（揮発性有機化合物）や悪臭物質を吸着・脱臭させ、調湿効果のある建材を使うについては、ケイソウド系の内装壁材やエコカラットなどは効果があります。

ケイソウド系内装壁の消臭効果 単位：％ （消臭率）
「ケイソウド系内装壁」の試験体を密閉容器に入れ、その中に一定濃度の各種ガスを注入して、容器内のガスの濃度を測定する。
経過時間 30分 60分 120分 24時間
アンモニア 97.0% 100.0% 100.0% 100.0%
アセトアルデヒド 33.3% 38.9% 50.0% 72.2%
酢酸 94.2% 100.0% 100.0% 100.0%
ホルムアルデヒド 40.0% 40.0% 40.0% 60.0%
トルエン 30.0% 30.0% 30.0% 50.0%
メチルメルカプタン 18.8% 19.4% 25.8% 91.8%

エコカラットの悪臭低減率
調湿壁紙、ケイソウド壁、エコカラットの試験体を密閉容器に入れ、その中に一定濃度の各種ガスを注入して、2時間後の容器内のガスの濃度を測定する。
　 調湿壁紙 ケイソウド壁 エコカラット
アンモニア 30.0% 90.0% 100.0%
硫化水素 0.0% 50.0% 100.0%
メチルメルカプタン 14.0% 42.0% 97.0%
トリメチルアミン 14.0% 80.0% 97.0%

ＶＯＣ低減や脱臭効果は素材によってそれぞれ「得意・不得意」があるようです。
ケイソウド系内装壁もエコカラットも調湿機能がありますから、窓の結露対策の手助けにもなりそうです。

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政府は景気対策として色々な減税策を打ち出してきましたが住宅に関しては、昨年１２月に終わる予定だった住宅ローン減税を大幅に拡充、延長しました。
対象は０９年１月以降に入居する場合で減税期間は入居から１０年間です。
住宅ローン減税は、年末にローン残高の一定割合を所得税から差引く仕組みで、減税を受けるには確定申告が必要です。
また、優遇措置は１３年いっぱいまでに入居する場合に限った時限措置です。
一般住宅の場合、０９～１０年入居者についてはローン残高５千万円を上限に、毎年年末残高の１％を減税します。以後、入居開始年が下がるごとに年々、残高の上限が１千万円ずつ下がります。
所得税額が減税額の上限額に達しない場合は住民税からも差引くことが出来ます。
ただし、住民税からのの減税額は所得税からの減税額と同額までで、９７，５００円が上限です。
０９年４月から１０年末までに省エネやバリアフリーの改修を下場合も工事日の１０％が所得税から軽減されます。

土地の場合も０９年３月末に終了する予定だった不動産取得税の優遇措置（標準税率４％を３％に軽減）を３年間延長します。
土地売却時の非課税制度も新設され、個人や法人が０９～１０年に土地を購入して５年以上たってから倍局下場合、売却益のうち１千万円分には課税しないというものです。

贈与については住宅取得のための生前贈与に限り、贈与税に５００万円の税額控除を新設することを決めました。
従来の基礎控除１１０万円と合わせて非課税枠は６１０万円になります。１月の贈与分まで遡って対象とし、期間は２年間です。

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下の表は温室効果ガス削減について、朝日新聞がシンクタンクに依頼して政府が公表している２０２０年までの中期目標の選択肢データから計算しなおしたものだそうです。
５月３１日の朝日新聞の１面トップに掲載された記事です。

表-1
温室効果ガス削減・中期目標（部門別削減量） 単位：万トン-ＣＯ2
　 家庭 マイカー・トラック 事務所・商店
選択肢①　90年比４％増 1,400 3,000 4,500
選択肢③　90年比７％減 1,900 4,100 4,700
選択肢⑤　90年比１５％減 5,100 8,100 8,800

これは１９９０年の日本の各部門別ＣＯ2排出量の削減目標のシュミレーションです。
選択肢①は全体で、１９９０年比４％増の場合の各部門別ＣＯ2排出量の削減目標の数値。
選択肢③は同じく７％減の場合。
選択肢⑤は同じく１５％減の場合。
ということで、朝日新聞は「選択肢の条件が厳しくなる中で家庭では直線的に削減量が増えるのに、産業界の削減量は甘い。」といった主旨のようです。
コレには産業界からのプレッシャーが功をそうしているようなのです。

ところで、私はココでハタッと気付いたのですが、この表は少しおかしいのです。
選択肢①の場合は全体で４％増で、家庭からの排出は２０％も増なのに１，４００万トン-ＣＯ2減は変でしょ。

と言うわけで、インターネットで元ネタを探しました。

表-2
温室効果ガス排出量 （　）は1990年との比率 単位：百万トン-ＣＯ2
　 産業 業務他 家庭 運輸 エネ転換
1990年 481 164 127 217 68
選択肢①　90年比4％増 438（91％） 228（139％） 153（120％） 221（102％） 79（116％）
選択肢③　90年比7％減 411（85％） 187（114％） 130（102％） 201（93％） 65（96％）
選択肢⑤　90年比15％減 401（83％） 152（93％） 105（83％） 192（88％） 52（76％）
選択肢⑥　90年比25％減 372（77％） 123（75％） 67（53％） 169（78％） 43（63％）

表-1も表-2も、何を表現しているのかわかりにくいと思いますが、表-1は１９９０年よりどれだけ減らすかという削減目標数値です。表-2はそれぞれの場合の排出する量です。
単位も違うし、括ってある部門も違いがありますが、大雑把に言うと産業、運輸の部門に比べて家庭の部門の削減率が厳しい、逆に言えば、産業、運輸に甘いということは同じです。

日本政府のこの発表に、世界の反応は非常に厳しいものです。
ＩＰＣＣ（国連気候変動に関する政府間パネル）では、産業革命前からの気温上昇を２度以内に収めるには、先進諸国全体で９０年比２５～４０％削減が必要だと予測していますし、ＥＵでも２０～３０％削減を目標に揚げています。
ところがオバマ大統領は０５年比１４％減目標を打ち出して、日本はコレに同調しています。
９０年より排出量の増えた０５年比１４％減は日本の場合９０年比では７％減にすぎません。
見た目の数字の感じよさより、必要な削減を目標にするべきだと思うのですが、なんと日本政府は腰弱なのでしょう。

経団連や日本鉄鋼連盟などの経済・業界団体は５月２１日の朝日新聞に、政府発表の「温室効果ガス削減・中期目標」について削減幅が小さな選択肢が望ましいという意見広告を出しました。
しかし、その後、個別の業界団体や個別の会社が、それぞれ、より厳しい削減目標を独自で発表し始めてきました。
機構温暖化防止に背を向けた経営姿勢では、日本国内に受け入れられないし、世界の競争にも負けてしまうという危機感の表れでは無いでしょうか。
自動車業界はハイブリッド、水素燃料、電気自動車といった方向にシフトしています。
住宅建設業界も「温暖化対策、省エネ」はもはやトレンドでなく常識となってきています。
環境経営に携わる代表者のコメントの「地球や社会を「次世代」につなぐことが、世界のビジネスでもキーワードになりつつある。産業革命に匹敵する革命期。対応しないと生き残れない」はまさに今の世界の流れだと思います。

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東電さんからいただいた「住まいと電化」と言う機関紙の資料「世帯数推移」（国税調査）によると昭和６０年から平成１７年に掛けての統計では夫婦と子供世帯は緩やかに減少しているがほぼ1500万人で横ばい、それに比べて単独世帯（ひとりもん）は800万人から1500万人とほぼ｢倍増している。
また、夫婦のみ世帯（二人）は500万人から1,000万人とやはり倍増している。
そして、女親と子供世帯も200万人から400万人と倍増している。
もうひとつの「世帯あたりの人員推移」（国税調査）という統計では昭和２５年には１世帯の人数が約5人だったが、平成２年には3人、平成１７年には2.58人と減少している。
当社のナンケートにお答えいただいた６０世帯でも１７世帯が単独あるいは独身世帯である。
３人以下で５０歳代以上の家族も１７世帯ある。
単独世帯や夫婦のみ世帯の中身は決して新婚さんではなく老人世帯が増えているということである。
高齢者白書と言う資料では昭和５０年に総世帯数の17％（8,500世帯）だった高齢者のみの世帯（単独か夫婦のみ）が平成18年には52％（18,300世帯）に増えている。
そして、火災による死者の56％が65歳以上の高齢者である。
夫婦と子供の４人家族は現在の日本ではケッシテ平均的な家族ではないのです。

ココから、「住まいと電化」では「ＩＨクッキングヒーターをつかって高齢者は安全に生活を・・」と誘導したいのですが、私もオール電化は高齢者には良いと思います。
お年寄り世帯は使用量が少ないので光熱費の金額的なメリットは少ないと思いますが、安全の点では有利だと思います。

昔風のコンロ台や調理台、流し台が分離している形のものは昭和60年ころには流し台出荷総数の９０％以上だったのが平成10年にはシステムキッチンと半々になり平成19年の統計ではシステムキッチンの半分の出荷台数です。
システムキッチンの動向も「出荷価格帯統計」では平成20年では普及品が42.5％と約半数、
中級品が30.2％、高級品は7.6％です。
その他が19.7％あるのですが、その中身はわかりません。
多分、天板にタイルを張ったりするオリジナルキッチンあたりでしょうか。
また、システムキッチンに搭載するビルトイン機器は食洗機が４割弱、ＩＨヒーターが１/３、水処理機が２割になっています。
現在の主婦がキッチンに望む第一は「料理や後片付けの時間を短くしてくれる機能や特徴を持ったキッチン」だそうです。
掃除が楽、つまり、凸凹やスキマが無く、掃除しやすい素材、そして、効率の良い収納がポイントのようです。
また、自宅のキッチンで困っていることは「調理作業台が狭い」、「ゴミをいれておく場所が無い」、「コンロが汚れやすい」、「ゴコクの掃除がメンドウ」など、掃除な冠することが挙げられている。
子育てファミリーが良く作るメニューは１位から「カレー」（6５％）「炒め物」「焼き魚」「煮物」（50％以上）で「鍋物」「ハンバーグ」（30％以上）が続きます。

キッチンで使う家電の中では冷蔵庫が消費電力が一番大きいようです。
容量目安は、70ﾘｯﾄﾙｘ家族人数+錠備品100ﾘｯﾄﾙ+予備70ﾘｯﾄﾙです。
3人家族で380ﾘｯﾄﾙ、4人家族で450ﾘｯﾄﾙといったところです。
子育てファミリーでは目安より大きめを選ぶほうが良いでしょう。
いずれにせよ、新しいタイプは消費電力が格段に少なくなっています。
そろそろと思っている方は早く買い換えたほうがお徳だと思います。

食器洗いについては、統計では「手洗い+拭き取り」では約36分かかるところを、食器を並べて入れるだけなら約4分、残飯を落として、軽くすすぐなどの予洗いを含めても約11分だそうです。
手洗いよりも毎回30分づつ時間短縮できます。
ただし、その後、食器洗い乾燥機は100分くらい動いていますが・・・。
食器洗い乾燥機では60～80℃の高温のお湯で洗うので手洗いでは出来ない除菌効果も期待できます。
食器洗いいにかかる水道、電気、ガス、洗剤の代金を合わせたトータルコストの平均値は手洗いと食器洗い乾燥機では同程度でした。
オール電化で時間帯別利用なら夜の安い電気を使えば安くなるそうです。
水道代は手洗いより格段に食器洗い乾燥機のほうが安く済むようです。
ＩＨクッキングヒーターの使い方をマスターすればオール電化のキッチンは安全で光熱費は確実に安くなります。
ただし、それがＣＯ2の排出削減につながるかについては私自身の中でも？状態です。

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