芹工務店社長のお気楽日記!?

ＣＯ2削減には自動車はケッコウ大きな比率を占めています。
そこでドライブに際してのエコな運転の方法を探してきました。
まず発進は自足20キロまでを5秒かけるくらいにユックリ加速します。
停止や原則には早めにアクセルオフしてブレーキをユックリ掛けます。
エンジンを止めると１秒で0.2ＣＣの燃料節約になり、5秒以上停止するときはエンジンを切ったほうが節約になります。
こうしたエコ運転で21％も燃費は向上するそうです。
年間１万キロ走行するとＣＯ2は435Ｋｇ-ＣＯ2減るそうです。
杉の木31本分の効果があるそうです。

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今、電気自動車がトレンドのようだ。
トヨタとホンダはハイブリッドで先行している分、電気自動車には少し距離を置いている。
だが、世界のトレンドはどうやら電気自動車のようである。
三菱はアイ・ミーブで走り始めて、７月からは販売開始、社運をかけているようである。
日産も「ゼロエミッション車（ＣＯ２排出ゼロ）で世界のリーダーになる」とルノーとタッグを組んで世界標準を目指すようだ。
アメリカはＢＩＧ３が失地回復を電気自動車にかけているようだ。
中国はＢＹＤオートがすでに電気自動車を発表しているがその実力をどうやら怪しそうである。
しかし、中国や韓国の製品化、販売力は侮れない。
テレビなどの電気製品では日本は確実に中国、韓国に先を越されている。
いずれにしても、石油は限りある資源だしＣＯ２排出の大きな要因である。
長い先を考えれば、石油離れは当然の帰結となる。
電気自動車が現実に待ちを走り廻るのはもう少し先だとしても、電気自動車には電池が必要であるから、現在は高性能の電池、つまりバッテリーの開発がにぎやかなようで、その主力はリチウム電池になるらしい。
また、動力が電池になると車も様変わりして、エンジンが不要になり、変速機も要らなくなるらしい。
となると、廃れる業種、はやる業種のバトンタッチが行われることになるようだ。
今の車の主要な部分の自動変速機が要らなくなってくる。
栄枯盛衰はすさましいスピードである。
それに比べると住宅はとてもローテクで原始的な仕事に思えてくる。
ところで、電気自動車の話を聞いていて感じたのは、自動車用の電池は蓄電容量も増えて、充電を何度も繰り返しても大丈夫なタフなものになるのならば、私が以前から主張している「ソーラーパネルに高性能のバッテリーが付けば自分の家で昼間作った電気を貯めておいて夜、使う」と言うことが可能になりそうな気がする。
そうしたら、住宅は電線が不要になって、電力会社も家庭への電線が不要になって設備費が減り、火力発電所も減り、原子力発電所の不要になるかもしれない。
そしたらとてもキレイな世界がやってきそうな気がする。
いずれにしても、今、やらなければならないのは燃焼によるエネルギー生産を減らすことである。

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ＣＯ2の排出についての中国の現状は、日本人の一般的な感想では、排出量も多く、対策も遅れているという認識が大部分を占めるのだと思います。
そこで、私がチョコットしいれたネタをご披露しましょう。

中国はＣＯ2排出量で米国を追い越して世界で一番、排出量の多い国になりました。
人口の多さや工業生産の増大でＣＯ2排出量が増えるのはやむを得ない部分があります。
しかし、温暖化対策への取組が遅れている、あるいは、後ろ向きかと言うと、けして、そうではないようです。
エネルギー効率の悪い工場を強制閉鎖して大量の失業者を生むなどの痛みを伴った大胆な改革を行っているそうです。
経済が成長し人口は増えているのに、ＧＤＰあたりのエネルギー消費量は大幅に下がっています。
これは、他の先進国の高度成長期には無かったことです。
鉄鋼のトップ企業は先進国の省エネ技術を取り入れて同レベルのエネルギー効率を達成しています。
化石燃料の消費を減らすことでコストダウンを図るなどして温暖化対策に繋げています。

中国は巨大な発展途上国です。
人口は増え続け、貧しい人たちは非常に多くいます。
経済成長を止めろとは言えません。
今まだ、三千万人が無電化地域に住んでいます。
そんな状態の国に「豊かな生活も子供を生むこともあきらめろ。永遠に電気を使うな。」とは言えません。
中国にとっては敏と地方の格差は深刻な問題です。
日本より人口も多く、国土も広い中国は格差も大きいのです。
格差を解消して、民生安定の為にも自然エネルギーによる電力の普及を国策として推し進めているのです。
太陽光発電の設備清算は世界のトップレベルです。風力発電も高い目標値を掲げています。
太陽熱温水器の生産量、利用量ともに世界一です。

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の調べでは０６年の中国のＣＯ2排出量は約５６億トンで、米国が約５７億トンでしたが、０７年には逆転しました。日本は約１２億トンです。
９４～０４年の間に中国の温室効果ガス排出量は年平均４％増加しています。
しかし、ＧＤＰあたりのＣＯ2排出量は４９．５％減っています。
この間の世界平均は１２．６％減です。
０６～１０年の中国の計画ではＧＤＰあたりのエネルギー消費量削減目標は２０％です。
米国やＥＵの２０年までの削減目標より大きな数値です。
日本は７％１１％だと騒いでいる状態です。

日本や欧米の中国に対する見方はダブルスタンダード（二重基準）です。
たとえば、ひとりっこ政策の目的は資源消費の抑制です。
人口増加によるＣＯ2排出の抑制にもつながっています。
コレを非人道的だとしながらもエネルギー資源の消費やＣＯ2排出の増大を批判するのはおかしなことです。

地球温暖化対策の国際会議での途上国の発言主旨は「議論の前提や進め方が不公平だ。
中国の１人あたりのＣＯ2排出量は米国の5分の１、日本の半分以下です。
しかし、人口規模や１人あたりの排出量を無視して、国単位の排出総量や増加率を元に議論が進められるのは納得できない。」と言うことです。
たとえば、日本国内で食料の総量が決まっていたら、各都道府県に人口を無視して等量の分配などは考えられないことです。

今の中国は世界の工場です。
先進国で販売されたり、消費される製品をつくる為にＣＯ2排出が増えていることも事実です。
先進国は中国を悪者にしておいしい果実だけを手に入れているという見方も出来ます。
温暖化問題は加害者の先進国、洪水や旱魃を受ける被害者の途上国という構図も成り立ちます。
なのに、先進国は加害者であることを認めず、加害責任を途上国に押し付けようとするのは許せないというのが途上国の心情です。

日本人は「日本の温暖化対策」を国際社会がどう見ているかを自覚していません。
いまや地球温暖化に関して世界の悪役は日本なのです。
６月に麻生首相が「０５年比１５％減」を発表したのに対して、あまりに低い数値に、国際社会からは「責任を果たさない国」「エネルギー構造改革が出来ない国」というレッテルを貼られたのです。

今後の国際温暖化交渉は米中２大国が現在の温暖化対策の議論を主導するＥＵと組んで世界をリードしてゆくでしょう。
島国、日本は世界から置き去りにされてゆくでしょう。

と言うことです。
なんとも、情けない話です。

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お恥ずかしい話をひとつ。
先日、見学会に出かける前に、事務所の打合せテーブルに天井からポタポタと水が落ちるのを見つけました。
雨漏りにしては部屋の真ん中だし、とりあえず、天井を空けて様子を見ようと天井ボードを切り始めたらドドッ水が落ちてきて頭から、かぶってしまいました。
天井を開けたらすぐそばにキッチンの排水管が見えましたから「コレだッ！！」と決定。
水道屋さんに連絡して、天井裏の排水管を切ってみました。
そしたら、ナントッ・・・。
切り取った排水管の中は真っ黒な脂カスが水の流れる穴も無いほどに詰まっていました。
人間の体で言えば、血管内に脂肪が溜まって血栓を起こした状態です。




というよりも、配管の中がズーッと詰まっていて、きったところから先を専用のチューブでつついてお掃除をしました。
１週間くらい前に２階のキッチンの排水の流れが悪いからと奥様が水道屋さんにお願いしてみてもらったところ流しのしたのジャバラのところにビッチリと黒いカスが溜まっていたそうです。
天井裏の余裕が無くて、配水管の勾配がゆるく、脂分などが流れにくかったようです。
１５年分のカスがたっまていたのでしょう。
昨今の料理は脂分が多いようですし、洗剤も余分に流せば脂分と同じになります。
パイプクリーンなどの洗剤で時々洗うことも必要ですが、この事件で、１０年くらい経過したら一度は配水管の中の掃除をしておく必要があると思いました。
んで、商売になるのですが、当社で排水管洗浄をいたしますので、興味のある方はゼヒご相談ください。１回５万円です。

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ＣＯ2削減の現状
　長期エネルギー需給見通し（経済産業省総合資源エネルギー調査会）によれば、
2020年のエネルギー起源ＣＯ2排出量の削減値を1990年比３％削減（2005年比13％削減）する為には約５２兆円の社会的負担が必要とされる見通しである。
これは１世帯（日本総世帯数（平成17年国勢調査）49,036千世帯）あたり１０５万円の計算になる。
ＣＯ2の削減は家庭にばかり負担がかかるわけではなく、社会的なそして産業に絡む問題ですから当然、事業所の負担が多くて当然ですが、家庭も応分の負担はしなければならないと思います。

京都議定書での６％削減目標は森林吸収源対策や京都メカニズムなどが加味された
数値です。
エネルギー起源ＣＯ2に限った数値は約２％の増加が目安となる。
京都議定書の時点で、削減義務の無い新興国や離脱したＵＳＡのＣＯ2排出量がその後
著しく増大した結果、削減義務を負う国の排出量は世界の３０％に下がっている。
この数値は新興国の経済成長に伴って、今後さらに２０％程度にまで下がるという
試算もあり、議定書の実効性の低下が懸念される。
ＵＳＡ，中国、インドなどが参加しないまま次の枠組みを決めることは無意味な
ことである。

これは意見広告として新聞に載ったものの抜粋ですが、偏った意見だと思えます。
京都メカニズムとはＯＥＣＤ加盟国（あるいは京都議定書批准国）が排出枠をクリアした国から余った枠の分を買うことや、自分たちが外国で実施した温室効果ガス削減を自国の削減とみなすことのできる仕組みです。
森林が吸収してくれたり、削減の楽な開発途上国へ行って削減した数値を削減の効果に組み入れて自分の国では今までよりも２％余分にＣＯ2を排出してもよいなんて、なんだかウサンクサイ感じがします。
でも現在では京都会議のときよりも８％も排出は増えています。
小手先のことでは追いつきません。

確かに枠組みに入らない国々を抜きにしてはＣＯ2排出削減などは無意味なものだといえるでしょうが、だからと言ってやらないわけには行きません。

以下の数値はＣＯ2排出に関わる色々なデータです。
ＧＤＰあたりのＣＯ2排出量
日本　　　　　　0.24ＫｇＣＯ2/ＵＳ＄
ＥＵ２７　　　　0.42
ＵＳＡ　　　　　0.51
カナダ　　　　　0.64
韓国　　　　　　0.71
オーストラリア　0.82
インド　　　　　1.78
中国　　　　　　2.68
ロシア　　　　　4.25
日本がいかに生産活動あたりのＣＯ2排出削減が進んでいるかと言う数字です。
それにしても、ロシアはひどい数値ですね。中国でも日本の単位ＧＤＰあたり１０倍のＣＯ2排出です。

火力発電で電力１ｋＷｈをつくるのに必要なエネルギー指数（日本を１００とする）　
日本　　　　　　100
イギリス　　　　 99
フランス　　　 105
ドイツ 106
ＵＳＡ　　　　　113
インド　　　　　134
中国　　　　　　135
日本より効率の良いのはイギリスですが、１ポイントの違いです。
この技術を、ＵＳＡ、インド、中国に売ればよいと思うのです。

鉄１トンを作るのに必要なエネルギー指数（日本を１００とする）
日本　　　　　　100
韓国　　　　　　100
ドイツ 117
フランス　　　 120
イギリス　　　　122
ＵＳＡ　　　　　125
中国　　　　　　129
インド　　　　　132
ロシア　　　 136

石油製品 1キロリットルをつくるのに必要なエネルギー指数（日本を１００とする）
日本　　　　　　　100
先進アジア諸国　　101
ヨーロッパ　　　　103
アメリカ・カナダ　113

各国のＣＯ2排出ウエイト（2006年280億ＣＯ2-ｔ世界計）
日本　　　　　　　４％
ＥＵ１５　　　　　12％
インド　　　　　　４％
中国　　　　　　　２０％
ＵＳＡ　　　　　　２０％
その他　　　　　　６０％

以上の数値はいかに日本がＣＯ2排出に関して効率よく生産活動しているかと言う数字です。
この技術をもっているからこそＣＯ2削減についてもっとリーダーシップを発揮して世界をリードするべきなのに日本は消極的だと非難されています。
情け無い思いがします。
日本よ、ガンバレ！！

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